【受注管理】追加請求
追加請求でできること
受注管理の追加請求画面では、対象の受注に紐づく追加請求用の受注を作成できます。
追加請求画面
追加請求画面は「受注管理 > 受注管理 > 該当受注」の「タブ：追加請求」をクリックすると表示されます。
画面右上の「追加請求」をクリックすると該当受注に紐づく追加請求用の受注を作成する画面が表示されます。
請求金額を入力し、支払方法を選択して「作成」をクリックします。
Caution!!
「設定 > 税金 > 税金の設定」画面で「調整金額の適用箇所：課税前」に設定している場合は「税抜金額」を入力します。
「調整金額の適用箇所：課税後」に設定している場合は「税込金額」を入力します。
追加請求用受注の作成行うと「追加請求用の受注番号」が作成されます。
「追加請求用の受注番号」は「受注管理 > 受注管理」画面にて確認可能です。
追加請求画面における各項目
追加請求として、以下項目を確認できます。
| ID | 受注を一意に特定する管理用のIDです。 追加請求として作成した受注のIDが表示されます。 |
| 受注日 | 追加請求を作成（受注）した日時です。 |
| 受注番号 | 受注を一意に特定する受注番号（10桁）です。 追加請求として作成した受注の受注番号が表示されます。 |
| 顧客番号 | 追加請求に紐づく顧客番号です。 ※「顧客管理 > 顧客管理 > 該当顧客」へのリンク表示有り |
| 名前 | 追加請求を行った顧客名です。 |
| 受注種別 | 追加請求を行った受注の種別です。 ※（）内の値は定期回数ではなく、購入回数が表示されます。 |
| 対応状況 | 追加請求した受注の対応状況です。 |
| 支払方法 | 追加請求した受注の支払方法です。 |
| 決済情報 | 追加請求した受注の決済状況です。 |
| 合計 | 追加請求した受注の合計金額（税込）です。 |
| 配送予定日 | 追加請求した受注の配送予定日時です。 |
※「操作：詳細/編集」をクリックすると「受注管理 > 受注管理 > 該当の追加受注」画面に遷移します。
以下項目を編集できます。
| 請求金額 | 追加で請求したい金額（税抜）を設定できます。
Caution!!「設定 > 税金 > 税金の設定」画面で「調整金額の適用箇所：課税前」に設定している場合は「税抜金額」を入力します。 |
| 支払方法 | 追加受注の際に利用する支払い方法を設定できます。
Caution!!新規作成時は「コンビニ郵貯後払い」または「銀行振込」のみ選択可能です（決済会社および配送業者を介さない決済方法のため）。受注作成後の編集画面ではその他の支払い方法も選択可能です。 |
- 単品受注および定期受注に対して追加請求用受注は作成可能です。
- すでに作成した追加請求用受注に対して、さらに追加請求を行うことはできません。
- 追加請求先受注（追加請求を行う対象受注）に対して情報変更、または削除を行った場合、追加請求用受注に反映されません（別受注扱いのため）。
- 追加請求要受注は、追加請求先受注の情報を引き継ぎます。
※ただし「広告URL」をはじめとする広告情報は引き継がれません。 - 新規作成を行う際、追加請求用受注の送料および手数料は「0円」で固定されます（通常、追加請求時に商品発送は伴わないため）。
※追加請求受注作成後に「タブ：受注商品管理」画面にて金額や支払方法などの変更は可能です。 - 追加請求受注の支払方法を「後払い」に変更する場合は、新規作成後に「タブ：受注商品管理」画面にて商品を追加した上で「支払方法：後払い」へ変更ください（後払い決済との連携には商品情報が必要なため）。
- Amazon Payを利用している受注のみ、追加請求受注の支払方法にてAmazon Payを選択可能です
［参考］追加請求の運用例
追加請求画面にて追加請求を行う場合の主な運用2例は以下のとおりです。
- 決済状況が「売上完了」に変更された受注に対して追加請求を行う必要が生じた場合
- 定期受注解約時に、解約条件として通常価格との差額分を追加請求したい場合
（例）定期継続を4回お約束している定期商品（通常価格：3,980円）を初回980円のみで解約したいと顧客から問合せが合った場合に、解約を受け付ける条件として差額分（3,980円-980円=3000円）を追加で請求したいとき
［参考］支払い方法による追加請求
解約金や差額請求などによる追加請求方法は、支払い方法によって挙動が異なります。
クレジットカードやAmazon Payの場合
「決済状況：売上完了」の場合でも「受注管理 > 受注管理 > 該当受注」の「タブ：受注商品管理」画面にて再計算処理を行い、金額修正にて追加請求を行えます。
後払いの場合
発送する商品がなく後払い用紙が送付できない場合や、すでに顧客宛てに後払い用紙が手配されているなどの理由により「受注商品管理」画面にて再計算処理を行っても、決済会社と連携の上、追加請求を行うことはできません。
顧客が後払い決済を選択していた場合は、「受注管理 > 受注管理 > 該当受注」の「タブ：追加請求」画面にて追加請求機能を利用して支払い方法が「銀行振込」または「コンビニ郵貯後払い（電算システム）」の受注を生成します。
Caution!!
追加請求の受注生成時は「銀行振込」または「コンビニ郵貯後払い」のみ選択可能ですが、受注作成後に支払い方法を変更することができます。
※銀行振込にて追加請求を行う場合、通常、振込み先口座の情報や振込み期日などはメールにて顧客に連絡します。
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